検索広告から公式そっくりのサイトを開いた｜URL・ログイン・カード入力後の対応

警察庁は、フィッシングサイトへの誘導方法として検索サイトの広告から誘引する手口も確認していると案内しています。ロゴやページの色、検索順位ではなく、URLと入力した情報で切り分けます。

検索広告でもフィッシングサイトへ誘導される

検索結果の目立つ位置は安全性の証明にならない

警察庁は、メールやSMSだけでなく検索サイトの広告からフィッシングサイトへ誘引する方法が確認されていると説明しています。検索結果の上部に出たこと自体は公式サイトの証明になりません。

会社名、ロゴ、画像が本物に似ていても、ブラウザのアドレス欄に出るドメインを確認します。

開いただけか入力したかで対応を変える

ページを開いただけなら、URLと画面を保存して閉じ、ダウンロードや通知許可がないかを確認します。IDやカード番号まで入力したなら、サイトの真偽調査よりアカウントと決済手段の保護を優先します。

自分が何を入力したかを時系列で書き出すと、連絡先を間違えにくくなります。

公式サイトは検索し直すより別の入口から開く

公式アプリやブックマークを使う

警察庁は、メールやSMS内のリンクを避け、あらかじめ登録したブックマークや公式アプリから正しいサイトへ接続するよう案内しています。検索広告が疑わしい時も同じ考え方が使えます。

カード会社ならカード裏面、契約サービスなら公式アプリなど、検索結果を通らない入口を優先します。

ドメインの会社名らしさだけで判断しない

偽サイトは会社名に似た文字列をドメインへ入れることができます。長いドメインやサブドメインの一部だけに会社名がある場合も、表示名だけでは判断しません。

普段使っている公式ドメインと完全に一致するかを確認し、分からなければアプリ側から入ります。

情報を入力した後は被害防止へ切り替える

パスワード入力後は使い回し先まで変更する

警察庁は、フィッシングサイトへ普段使うIDやパスワードを入力した場合、その情報を使うサービスのパスワードを速やかに変更するよう案内しています。

同じパスワードをメール、通販、SNSなどで使い回していたなら、影響の大きいサービスから変更します。

カード情報入力後は請求が出るまで待たない

カード番号や認証情報を入力した場合は、カード発行会社へ状況を伝えます。実際の不正請求がまだ出ていなくても、利用停止や番号変更が必要かを確認します。

偽サイト内に表示された返金窓口や解除手続きは使いません。

検索広告経由の偽サイトはURLと証拠を残して相談する

URL・広告文・表示会社名を保存する

相談時には、検索した言葉、広告の表示、開いたURL、入力した内容をそろえます。もう一度広告を開き直す必要はありません。手元に残っているスクリーンショットやブラウザ履歴で十分です。

送金やカード被害があれば、金額と取引日時も追加します。

警察のサイバー相談窓口や決済会社へつなぐ

フィッシング被害が疑われる場合は、被害に遭ったサービス提供会社やカード会社に相談し、必要に応じて警察のサイバー相談窓口へ連絡します。

「本物か偽物か」を完全に証明してから相談する必要はなく、URLと自分の操作をそのまま伝えます。

連絡前に残す記録

公式情報

検索結果の順位より、正規の入口と自分の操作履歴の方が信用できる。